起業の成功率はどれくらい？5年後10年後の確率と成功する秘訣を紹介！

起業にチャレンジしたいと考える方にとって、最も気になるのが「起業の成功率は実際どのくらいなのか？」という点ではないでしょうか。世の中では「起業の成功率は低い」と言われがちですが、起業後の成功率は、業種や準備の有無、戦略によって大きく変動します。

「起業の成功率と5年後以降の確率」編集部

実際、起業から1年後、5年後、10年後と成功率がどのように推移するのかを知ることは、リスク回避にもつながります。

起業の成功率を高めるには、どのような知識や行動が必要なのか、明確にしておくことが重要です。

この記事では、起業の成功率に関する最新データをもとに、5年後・10年後の成功率の実態を解説しながら、起業成功率を高めるための具体的な戦略やコツを紹介します。

「起業に失敗したくない」「成功率を少しでも上げたい」と考える方にとって、本記事は成功率を意識した起業準備に役立つ内容となっています。
これから起業を検討している方も、すでに起業に踏み出した方も、成功率を最大化するヒントをぜひ参考にしてください。

起業の成功率はどれくらい？

「起業の成功率は低い」と耳にしたことがある方も多いかもしれません。しかし、実際の起業成功率はどの程度なのでしょうか？起業を考えている方にとって、起業成功率のデータは非常に重要な判断材料となります。

日本では、起業からの年数が経過するごとに、起業成功率は徐々に低下していく傾向にあります。ある調査によれば、起業後の成功率は以下の通りです。

• 起業1年後の成功率：約40％
• 起業5年後の成功率：約15％
• 起業10年後の成功率：約6％
• 起業20年後の成功率：約0.3％
• 起業30年後の成功率：約0.02％

このように、起業成功率は年数とともに大きく下がっていきます。とくに起業後5年を経過した時点で、成功率は15％前後。つまり、100社中85社は廃業している計算になります。起業成功率がいかに厳しい現実かがうかがえます。

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起業後3年目、5年目、10年目の成功率や、起業成功率を高める方法は以下のサイトも是非ご覧ください。

起業の成功率を高める方法に関する参考記事：「起業の成功率は意外と高い？日本企業の生存率や廃業に至る主な理由、成功率を上げるポイントを解説！」

それでも、起業成功率が低いとされる背景には、外部環境の変化や資金繰り、人材不足、経営スキルの不足など、さまざまな要因があります。起業成功率を高めるためには、これらの課題にしっかり備える必要があります。

ベンチャー企業の起業成功率はさらに低い？

特にベンチャー企業においては、起業成功率がさらに低下すると言われています。

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2017年の日経ビジネスの記事では、次のようなベンチャー企業の起業成功率が紹介されました。

創業5年後の起業成功率は15％、10年後では6.3％、そして20年後の起業成功率はわずか0.3％。

この数字は、医療系ベンチャーの経営者による発言から引用されたものですが、ベンチャー業界における起業成功率の厳しさをよく表しています。資金調達、競争激化、スケーラビリティの難しさなどが、起業成功率を押し下げる主な要因です。

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起業の成功率を高める方法に関する参考記事：「起業して成功する確率は80%！起業するなら知っておきたい5つの秘訣」

起業成功率は実は高い？中小企業全体のデータも確認

一方で、中小企業全体を対象とした政府の調査では、起業成功率は比較的高い数値となっています。中小企業庁の「中小企業白書（2017年版）」によると、日本における起業成功率（＝生存率）は次のようになっています。

このように、起業成功率が5年後でも80％超という高い水準を保っているのが現状です。ただし、この調査には既に事業経験のある経営者も含まれており、初めて起業する場合の成功率はこの数値よりやや下がると考えられています。

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起業後の企業成功率を国際比較｜日本の起業成功率が示す意外な事実とは？

起業における成功率を語る上で、「開業率」や「廃業率」の傾向は欠かせない視点です。日本では以前から、起業する企業の数（開業率）も、倒産・廃業する企業の割合（廃業率）も、欧米諸国と比べていずれも低い水準にあることが指摘されてきました。

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では、こうした低開業・低廃業の傾向を持つ日本における起業後の成功率（企業生存率）は、欧米のように起業と退出が活発な国々と比べてどのような違いがあるのでしょうか？

実際のデータを見てみると、起業成功率において日本は非常に健闘しています。

日本は起業後5年間の成功率が8割超え

画像引用：中小企業白書

中小企業白書に掲載された国際比較データによれば、起業から5年間でイギリスは約57.7％、フランスは約55.5％の企業が市場から撤退しており、起業成功率はそれぞれ約42.3％と44.5％にとどまっています。

一方、日本では起業後5年時点の企業成功率は約81.7％と非常に高く、撤退している企業はわずか18.3％程度にすぎません。この数字は、欧米諸国と比べて起業後に事業を継続できる企業の割合＝起業成功率が極めて高いことを示しています。

起業の成功率を高めるポイント！

このような傾向からも、日本では起業する企業の絶対数こそ少ないものの、一度起業すれば長く事業を継続できる＝起業後の成功率が高い国だということが明らかになります。

統計の違いを考慮しても、日本の起業成功率は高水準

もちろん、起業成功率の国際比較においては、各国で統計の取り方や企業定義が異なるため、完全な横並びで比較することはできません。ただし、それを踏まえても日本の起業成功率が相対的に高いのは事実です。

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これは、慎重な事業計画や堅実な経営を重視する日本の起業家の特性、また起業に至るまでのハードルの高さが影響しているとも考えられます。安易な起業が少ない反面、着実に成功率の高い起業が多いという構造が、日本特有の起業環境を生んでいるのです。

倒産企業の平均寿命は23.1年、成功率に影響する「新興企業」の急増

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「起業できる年齢に制限はない？成功率が高い年齢、年代別の成功ポイントを解説」

2023年の調査によると、倒産企業の平均寿命は23.1年と、前年の23.3年から2年連続で短縮しました。これは、コロナ禍後の経済回復に伴い、起業の成功率に変化が生じていることを示唆しています。特に、起業間もない「新興企業」の倒産が目立ち、起業直後の成功率の低さが浮き彫りとなっています。

政府支援の縮小やゼロゼロ融資の返済、人件費や原材料費の高騰、人手不足といった複数の要因が、成功率を押し下げる構造を生み出しています。起業成功率を維持するには、経営体力や柔軟な対応力が求められています。

業種別に見る起業成功率と倒産の関係

産業別では、成功率が高いとされる製造業の平均寿命が最長の36.3年でした。製造業では、倒産企業の63.3％が業歴30年以上の「老舗企業」であり、これは安定したビジネスモデルと市場基盤による高い起業成功率を裏付けています。

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一方、金融・保険業は平均寿命15.0年と最も短く、成功率の低い業種といえます。

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構造変化の激しい分野では、起業成功率が下がる傾向が強く、継続的な経営改善が求められます。

卸売業や小売業も、それぞれ29.5年、24.5年と比較的長寿で、起業後の成功率が高い傾向が見られます。安定的な需要と長期的な取引関係が、高成功率の背景にあると考えられます。

画像引用：東京商工リサーチ

「新興企業」の倒産増加が起業成功率に与える影響

2023年に倒産した企業のうち、業歴10年未満の「新興企業」が占める割合は30.1％となり、2009年以降で初めて30％台に突入しました。これは、起業後の成功率の低下を反映する重要なデータです。

近年は政府や自治体の支援により起業数自体は増加しましたが、綿密な事業計画や持続可能な収益モデルを欠いた企業では、成功率の維持が困難です。

起業の成功率を高めるポイント！

創業初期の企業はとくに市場環境の変化に弱く、成功率の低下を招きやすいことが明らかになっています。

反対に、業歴30年以上の「老舗企業」の構成比は32.1％と減少傾向にあり、成功率が高い層でも事業承継問題やコスト増加といった課題に直面しています。

支援政策の変化と成功率の持続性

これまでの政府支援策は、多くの企業の倒産を抑えると同時に、起業後の成功率を高水準で維持する役割を果たしてきました。しかし、支援終了とともに業績回復が遅れていた企業が倒産に追い込まれ、起業成功率が下がる現象が加速しています。

とくに、起業間もない企業では資金繰りや販路拡大、人材確保が難しく、成功率を安定させる経営基盤が脆弱です。支援に頼らずに高い成功率を実現するには、戦略的な事業運営が不可欠です。

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円安や物価上昇、ウクライナ情勢など、外的要因も成功率を左右する重要な変数となっており、こうした影響に耐えうる企業体制を持てるかどうかが起業成功率の分岐点になるといえるでしょう。

起業成功率と業種の相関関係

起業の成功率において注目すべきは、業種ごとの特徴です。製造業は最も高い成功率を示し、老舗企業が多くを占めています。

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卸売業や建設業、運輸業も相対的に成功率が高い業種です。

一方、起業成功率が低い分野として挙げられるのが、サービス業や飲食業などの対面型業種です。2023年には、サービス業他の業種で「新興」企業の構成比が41.4％に上り、多くが支援後の市場回復に乗り遅れました。このような状況では、起業成功率の維持が難しい分野であることが分かります。

起業直後に廃業する理由

起業の成功率を高めるには、開業初期のつまずきを回避することが不可欠です。しかし、実際には多くの起業が成功率の壁を越えられず、早期に廃業してしまうのが現実です。ここでは、起業の成功率を大きく左右する代表的な失敗要因を3つに絞って解説します。成功率を上げたい起業家にとって、必ず押さえておきたいポイントです。

起業直後に廃業する理由1
資金計画の甘さが起業の成功率を著しく下げる

起業時において、資金計画が甘いと起業成功率は確実に低下します。必要な開業資金を過小評価してしまうと、予期せぬ出費に対応できず、資金ショートに陥ることもあります。

初期の売上が伸び悩んだ場合でも、固定費や人件費は継続的にかかるため、資金繰りが破綻しやすくなります。

起業の成功率に関する気をつけておきたい注意点

特に、運転資金に余裕を持たない起業は成功率が非常に低いと言われています。実際に、飲食業などでは開業後数ヵ月で閉店するケースも多く、これは成功率を著しく下げる資金管理の甘さが大きな要因です。

起業の成功率を高める方法に関する参考記事：「起業で失敗する確率は9割？5年後の生存率と失敗しないポイント」

成功率を高めたいなら、資金計画は現実的かつ綿密に立てることが必須です。成功率を下げるリスクを最小限に抑えるには、予備資金の確保も忘れてはなりません。

起業直後に廃業する理由2
事業計画の不明瞭さが起業成功率に直結

曖昧な事業計画では起業の成功率を保つのは極めて困難です。市場調査が不足している、ターゲットが明確でない、競合との違いが不明確——このような状態でスタートしてしまうと、成功率は急激に下がっていきます。

顧客ニーズを正確に捉え、明確な提供価値を示すことができないと、事業は軌道に乗らず、成功率は限りなくゼロに近づきます。成功率を上げるためには、市場のニーズと競合の動向を十分に分析した上で、独自性を打ち出すことが不可欠です。

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起業の成功率を高める方法に関する参考記事：「起業成功率は6％？実は10年後も26％が存続【最新統計】」

漠然としたビジネスアイデアだけで起業しても、成功率はほぼ期待できません。明確な戦略と実行計画があってこそ、成功率の高い起業が実現します。

起業直後に廃業する理由3
財務知識の不足が起業成功率を大きく引き下げる

財務の知識が乏しい状態で起業を始めると、成功率は大きく損なわれる可能性があります。税金や社会保険の知識が不足していることで思わぬ支払いが発生したり、会計処理に手間取り業務効率が悪化したりすることが多々あります。

また、資金管理の不備によりキャッシュフローが不安定になると、起業の成功率はさらに下がります。

「起業の成功率と5年後以降の確率」編集部

経営判断を誤るリスクも高まり、最悪の場合は早期の廃業に至ることもあります。

成功率を高めるには、財務の基本を理解し、的確な管理を行うことが必須条件です。経営数値を正しく読み解ける力があるかどうかで、起業の成功率には大きな差が出てきます。

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起業成功率を最大限に高めるための戦略とは？

これから起業を目指す方にとって、最も気になるのが起業の成功率です。起業成功率は、業種や準備状況、個人のスキルによって大きく左右されます。では、どのようにすれば起業成功率を最大限に高めることができるのでしょうか？

以下にご紹介する4つの戦略は、起業成功率を向上させるための基本かつ実践的な方法です。これらを押さえることで、起業の成功率を高水準で維持することが可能になります。

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起業成功率を最大限に高める方法①
起業の基礎知識を身につけて成功率を引き上げる

成功率の高い起業家に共通しているのが、起業前にしっかりと起業の基礎知識を学んでいる点です。起業に失敗する多くの人が、基礎を知らないまま始めてしまい、結果的に成功率を著しく低下させています。

マーケティング、集客、商品設計、ブランディングといった要素を学び、実践に落とし込むことで、成功率は飛躍的に向上します。

起業の成功率を高めるポイント！

とくに「ブログ起業」など、成功率の高い低資金ビジネスを通じて学べば、リスクを抑えながら成功の確率を高めることができます。

起業成功率を確実に引き上げたい方は、まず「知識」という土台作りを怠らないことが何より大切です。

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起業の成功率を高める方法に関する参考記事：「起業の成功例17選！成功率や起業家に共通する特徴もご紹介」

起業成功率を最大限に高める方法②
低資金で起業できる業種は成功率が高い

「起業の成功率と5年後以降の確率」編集部

起業成功率を高めたい起業初心者にとって、最初の事業選びは非常に重要です。

初期費用が高く、人件費や固定費がかかる業種では、資金繰りが悪化しやすく、成功率が大きく低下するリスクがあります。

反対に、低資金でスタートできる業種は、コスト面での負担が少なく、起業成功率を高く保ちやすい傾向があります。さらに、一人で運営できるビジネスであれば、固定費を最小限に抑えることができ、成功率を安定的に維持できます。

起業の成功率を高める方法に関する参考記事：「起業成功率はたった6%？100人中94人の起業家が失敗する15の理由」

成功率の高い低資金起業業種の例

• アフィリエイト
• デジタルコンテンツ販売
• オンラインスクール運営
• コンサルティング
• スキル販売（ライティング・プログラミング等）

これらの業種は、万が一失敗しても再チャレンジしやすく、長期的に見ても成功率が非常に高いビジネスモデルです。

起業成功率を最大限に高める方法③
自分の強みを活かしたビジネスは成功率が上がる

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「起業成功率はたった6%？100人中94人の起業家が失敗する15の理由」

自分の得意分野や専門性を活かした起業は、起業成功率を高める最も確実な方法の一つです。経験やスキルがすでにある分野であれば、学習コストも低く、競合との差別化も図りやすいため、成功率が飛躍的に上昇します。

また、自分が情熱を持てる分野であれば、継続する力も自然と湧いてきます。これは起業成功率を維持し続けるための精神的な強さにもつながります。

強みを活かした成功率の高い起業例

• ビジネススキルを活かしたコンサルティング
• プログラミングでの開発業
• 語学力を活かした翻訳・通訳
• クリエイティブスキルを活かしたデザイン・ライティング

「自分の強みを活かす＝成功率を高める」方程式を意識して起業すれば、継続と成長の土台を築くことができるでしょう。

起業成功率を最大限に高める方法④
市場リサーチを徹底することで成功率を確実に向上

市場のニーズや動向を把握せずに起業することは、成功率を大幅に下げるリスク要因です。成功率を高く保つためには、開業前に徹底的な市場リサーチを行うことが重要です。

市場調査によって得られる情報は、成功率を上げる意思決定の根拠になります。競合との差別化ポイント、顧客のニーズ、売れる価格帯など、すべての戦略の土台はリサーチによって築かれます。

起業の成功率を高める方法に関する参考記事：「脱サラ起業とは？成功率を上げるポイントとおすすめの仕事」

起業の成功率を高めるポイント！

とくに初心者におすすめなのは、見込み顧客へのインタビューです。身近な人にヒアリングするだけでも、起業成功率を高めるためのリアルなヒントを得ることができます。

まとめ｜起業の成功率とは

起業における成功率は、多くの方が不安に感じるポイントです。確かに、起業の成功率は1年後、5年後、10年後と年数の経過とともに低下していく傾向があります。しかし、成功率はあらかじめ把握し、対策を講じることで、十分に改善・向上させることが可能です。

今回ご紹介した内容を踏まえれば、起業成功率を高めるために何をすべきかが明確になります。たとえば、起業の基礎知識を身につけることは、成功率の向上に直結します。また、低資金で始められる業種を選ぶことや、自分の強みを活かすことで、起業成功率をさらに押し上げることができるでしょう。

さらに、事前の市場リサーチを徹底することで、成功率の高いビジネスモデルを選びやすくなり、競合との差別化によって起業後の成功率も安定します。

大切なのは、「起業の成功率が低い」というデータだけにとらわれず、成功率を高める行動に集中することです。知識・準備・実行のすべてが、あなたの起業成功率を確実に押し上げる鍵となります。

これから起業を目指す方も、すでに起業している方も、常に成功率を意識した経営判断を行い、長期的な成長を目指しましょう。起業の成功率は、あなたの努力次第でいくらでも高められるのです。

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